補足事項 物価上昇率は�@消費税率上昇の影響を除く物価上昇率と�A消費税率の上昇分から構成されるものとします。通常は消費税率�Aを上げると消費が低迷し�@が低下する傾向にありますが、それらの相関は無視します。最終的に、�@より物価終価係数（今年度末時点を1として物価が上昇する毎に大きくなっていく係数）、�Aより消費税調整係数（今年度末時点を1として消費税率が上がる毎に大きくなっていく係数）を定義します。 物価調整後の在学費用、入学費用、仕送費用は以下の式を用いて計算します。 (物価調整後の金額)＝(入力した金額)×(物価終価係数)×{ { (消費税調整係数) - 1 }×(消費税率上昇が影響する部分の割合) + 1 } 年度内における物価変動は無視しています。厳密には、年度末に全ての支出が発生するものとして計算を行っています。 教育費の合計額は、物価調整後の支出額を足し合わせた金額であるため、費用別、学校種別毎に教育費の割合を描いたグラフでは、将来に多くのキャッシュフローが発生する項目の方が、実質的な割合に比べてやや大きめに表現されています。 数値の表示方法については、金額は千円以下を四捨五入、物価終価係数、消費税調整係数は小数点第4位以下を四捨五入しています。グラフ内の割合(%)は小数点以下で四捨五入して表示しているため、合計が100%とならない場合があります。 支出合計額および支出累計額は四捨五入前の数値を足し合わせて、その足し合わせ後の金額を四捨五入して表示しています。従って、年度別に四捨五入後の数値が表示された支出額を足し合わせて計算した支出合計額および支出累計額と比較すると、数万円の単位で金額がずれることがあります。