補足事項 ライフオプティマイゼーションにおいては、資金残高キャッシュフローおよび支出キャッシュフローの補足事項を引き継ぎます。 基本生活費（継続的支出）の調整では、減少率の下限を入力画面から指定します。 娯楽費（継続的支出）の減少率は基本生活費（継続的支出）の減少率に連動するものとし、基本生活費（継続的支出）が1%減少した際に何%減少するかを入力画面から指定します。 住宅の区分が「住宅を購入（将来または今年度）」の場合、住宅購入価格を調整の対象とし、減少率の下限を入力画面から指定します。 住宅の区分が「一生涯賃貸」の場合、家賃を調整の対象とし、減少率の下限を入力画面から指定します。 住宅の区分が「既に持家あり」の場合、住居費に関する項目は最適化処理の条件から除外します。 給与収入アプローチの場合、給与収入を調整の対象とし、増加額の上限および調整可能な年度（最低15個）を入力画面から指定します。 指定した各年度の実際の増加額は、一定額に「収入ベース終価係数」をかけた金額となります。 可処分所得アプローチの場合、可処分所得を調整の対象とし、増加額の上限および調整可能な年度（最低15個）を入力画面から指定します。 指定した各年度の実際の増加額は、一定額に「所得ベース終価係数」をかけた金額となります。 住宅購入価格の減少率と同率で住宅諸経費に調整を加える条件を入力画面から指定することが可能です。 住宅購入価格の減少率と同率で住宅購入時の自己資金に調整を加える条件を入力画面から指定することが可能です。